日本ホスピタリティ推進協会は、ホスピタリティを通じて、人、組織の活性化及び地域環境の健全なる発展と人類の平和に寄与します。

アソシエイト・HC

これからのホスピタリティ産業界をより活性化させる企業及び組織内リーダーを養成するため「認定アソシエ イト・ホスピタリティ・コーディネータ」特別養成講座を行っております。この認定資格は、お互いに心からおもてなしの出来るマインドとスキルの推進役として客観的に評価され活躍が期待されます。ホスピタリティ溢れる皆様のご参加を心よりお待ち申し上げております。

アソシエ イト・ホスピタリティ・コーディネータは、当協会が認証機関を務める「おもてなし規格認証」において、★★(紺認証)取得のための人材要件にも認定されています。

対象

  • 地域・企業内研修・大学寄付講座等で「ホスピタリティ」に関心を持ち将来ホスピタリティ関連事業で指導および実践を志している人。
  • 大学・短大・専門学校等で「ホスピタリティ」に関心を持つ学生及びこれからホスピタリティ関連事業で活躍しようと志している人。

実施方法

協会認定のホスピタリティコーディネータが認 定テキストを使用し、10~15 時間を基準に研修を行い合格した者に、「JHMA 認定アソシエイト・ホスピタリティ・コーディネータ」の称号を授与する。

学校等でセメスター(半期)10 回(各60 分)以上の授業を協会認定のホスピタリティコーディネータが認定テキストを使用し、最終回に試験を受け、合格した者に、「JHMA 認定アシスタント・ホスピタリティコーディネータ」の称号を授与する。

実施時期・費用

  1. 各企業内研修・社会人講座開校時
  2. テキスト:3,240 円・登録申請料:8,640 円(税込)

アソシエイト・ホスピタリティ・コーディネータ(AHC)とは

  1. 理論と実践 の両面から理解し、マインドとスキルを習得した者にNPO 法人日本ホスピタリティ推進協会が認定する制度です。
  2. 企業・地域社会・学校・NGO・NPO 等、グローバルな社会環境の中において、人と人や自然との共生などその環境を改善し,健全な発展を促すホスピタリティの推進役である。
  3. 上記達成のため、「ホスピタリティ」に関する講習・実践活動等の指導・評価を行い、一定基準に達したものを認定する。

認定の特徴

  1. 「ホスピタリティ」の歴史的背景から現代社会での実践活動まで学習できるよう研修プログラムが組まれている。
  2. 自ら理解し実践できる基本的なレベルから、地域・企業・学校・NGO・NPO等で指導できるレベルまで、認定資格にステップを設けている。
  3. 「ホスピタリティの基本理論」「ホスピタリティ・マネジメント」「ホスピタリティ・コミュニケーション」「ホスピタリティマナー」等の教本により、わかりやすく短期間に学習できる。
  4. 「アソシエイト・ホスピタリティ・コーディネータ」取得後、ホスピタリティ実務経験一年で、「ホスピタリティ・コーディネータ」取得の資格試験の受験資格を持つ。
  5. 卒業後ホスピタリティ業界で活躍しようとする大学・短大・専門学校またはこれから就職を目指す新人に求められる「ホスピタリティ」の基本的な認定資格である。
  6. 主要都市の認定教育機関(大学・短大・専門学校等)で講習・検定試験を行う。
  7. 認定は、「NPO 法人日本ホスピタリティ推進協会日本ホスピタリティ教育機構」が行う。

「JHMA認定アソシエイト・ホスピタリティ・コーディネータ」認定評価基準

  1. 「JHMA 認定養成講座」の全課程を終了し、全てにおいて80点以上の評価を得る。
  2. 協会認定校において協会発行のテキスト「ホスピタリティ・コーディネーター教本」を使用。
  3. 協会認定の講師「JHMA 認定ホスピタリティ・コーディネータ」が担当。
  4. 授業回数は10時間~15時間を基準とする。
  5. 最終回又は試験期間に筆記テストを実施。(基準は80 点以上、合否は講師に一任)
  6. 「ホスピタリティ実践レポート」提出(A4・2枚)により認定講師が総合的合否の判断をする。

申請手続き

  1. 資格取得希望者は、担当認定講師に規定の「登録申請書」を提出。
  2. 講師は写真付き「登録申請書」を郵送、 受講者の申請者名簿(エクセルデーター)、 「ホスピタリティ実践レポート」(A4・2 枚程度・ワードデーター)はCD にて協会へ郵送。
    「ホスピタリティ実践活動レポート」書式について
    内容: 自分の実践活動を通じて、調査・体験・実施したホスピタリティの実践レポート。
    書式: A4、2 枚以上(2000 字程度)
    左右3センチ・上2センチ・下3センチ空け
    横35× 縦34 文字
    標準文字12 ポイント明朝体・表題18 ポイントゴジック体、
    中央揃え、表題の下に所属・氏名(右詰め)
  3. 登録申請料:8,640 円(税込)を協会に納入。
    振込口座: 三菱UFJ 銀行 四谷支店 (普)0626772
    日本ホスピタリティ推進協会( ニホンホスピタリティスイシンキョウカイ)
  4. 認定審査「JHMA 認定審査委員会」にて承認(追認)。
  5. 「合格認定書」「認定証」「認定バッジ」郵送。「正規登録」完了。
    ※授与方式は団体か個人か開催者に一任。

認定の名称および本部

  1. 名称 「JHMA 認定アソシエイト・ホスピタリティ・コーディネータ」(AHC)
  2. 認定本部:東京都
    NPO 法人日本ホスピタリティ推進協会「日本ホスピタリティ教育機構」
    〒106-0032 東京都港区六本木6-2-33 六本木ヒルズノースタワーアネックス 3F
    TEL:03-6434-9208 FAX:03-6434-9209

導入実績

企業導入実績

(株)ルネサンス、富士ゼロックス(株)、ゴールドマン・サックス証券(株)、(株)東京個別指導学院、(株)ワンダーテーブル、(株)ゾフ、(株)高島屋、(株)吉祥、(株)キョウサン、(株)宏和デザイン、(株)プローバホールディングス、デンソー(株)、(株)キープウィルダイニング、有限会社オハナ、ホテルブエナビスタ、(株)精養軒、(株)ダイビス、(株)日本カーゴエキスプレス、(株)日本工業社、(株)パークイン五所川原、(株)リクルート、(株)ルネック、(株)ワタリクリエイティブ、函館市役所、氷川生協病院、弘前大学医学部附属病院、プルデンシャル生命保険(株)、(株)本田技術研究所、松江赤十字病院、松江ツーリズム研究所、有福観光(株)、テンプスタッフ・カメイ(株)、SMBC日興証券(株)、石坂産業(株)、(株)成城石井
その他 全国に多数

大学・専門学校・高校のホスピタリティ講座受講者実績

大和学園、キャリエールホテル旅行専門学校、東京経営短期大学、島根県立短期大学、桜美林大学、東京YMCA、神戸YMCA、国際ホテル専門学校、関東学院大学、長野県中野立志館高等学校、大正大学、都立世田谷総合高校、東京観光専門学校、国際ホテル、ブライダル専門学校、甲南女子大学、滋慶学園COMグループ各校、専門学校穴吹コンピュータカレッジ、熊本電子ビジネス専門学校、福岡常葉高等学校、清泉女子大学、長野平青学園、昭和女子大学、神奈川工科大学、成田航空ビジネス専門学校、帝京大学、青山高等学校
その他 全国に多数

4年制大学在学中の公開ゼミナールでの資格取得者実績

大妻女子大学、昭和女子大学、駒澤大学、杏林大学、共立女子大学、常磐大学、武庫川女子大学、明海大学、中央大学、文京学院大学、関西学院大学、山口大学、関西外国語大学、札幌国際大学、津田塾大学、早稲田大学、玉川大学、東京学芸大学、明治学院大学、玉川大学、東洋大学、東京農業大学、日本大学、茨城大学、埼玉大学、桜美林大学、亜細亜大学、東京外国語大学、帝京大学、大阪観光大学、田園調布学園大学
その他 全国に多数

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